ECサイトの種類と選び方｜自社に最適な構築方法と判断基準がわかる

オンラインで商取引する目的のサイトを総称して、ECサイトと呼びます。ECサイトで扱う商材や販売方法はさまざまです。

これからオンライン物販に参入しようと考えているものの、「結局、どのサービスを選べばいいのか」と悩む人も多いでしょう。自社の販売戦略に合わないECサイトを選ぶと、無駄なコストや運用停滞を招くおそれがあります。

本記事ではECサイトを「ビジネスモデル」「運用形態」「構築方法」の3つの視点から解説します。また、判断基準も併せて紹介するため、自社に適した形態を選べるようになります。

1.ECサイトの形態を決める3つの軸

ECサイトの形態は、目的やビジネスモデルによって大きく異なります。最初にECサイトの形態を決めるための基準となる3つの軸を理解し、全体像をつかみましょう。

ビジネスモデル(誰と誰が取引するか)

取引の相手によってECサイトの性質は変化します。

一般消費者を対象にしたBtoC、企業間の取引を中心とするBtoB、個人間取引のCtoC、メーカーが直接販売するDtoC、などが主なモデルです。

どのモデルを採用するかで、求められる機能やマーケティング戦略が大きく変わります。

運用形態(どこに出店・構築するか)

販売を「モール型」で始めるか、「自社ECサイト」で独立して展開するかも判断のわかれ目です。

モール型は集客力が高い一方、自由度や利益率に制約があります。自社ECはブランド戦略を重視できますが、集客面での工夫が欠かせません。

構築方法(どのようにシステムを準備するか)

システムの構築方法も、予算と目的によって選択肢がわかれます。

低コストで導入できるASP型、中規模向けのパッケージ、柔軟性に優れたクラウド、完全オリジナルのフルスクラッチなどがあります。

次章では、それぞれの軸ごとに特徴と向いている事業規模を詳しく見ていきます。

2.ビジネスモデル別のECサイトの種類

BtoC	一般消費者向けのECサイト
BtoB	企業間取引向けのECサイト
BtoE	従業員向けのECサイト
CtoC	一般消費者同士が取引するECサイト
DtoC	メーカーが一般消費者に直販するECサイト

ビジネスモデルは、取引相手の違いによって分類されます。販売対象が企業か消費者かによって、必要な機能や運営の方向性が大きく異なります。ここでは主要な5種類のモデルを紹介します。

BtoC：一般消費者向けのECサイト

ECサイトを運営する企業が、個人を中心とした一般消費者に向けて販売する形態をBtoCと呼びます。扱う商品は日用品や食品、アパレル商品など、さまざまなものがあります。

BtoCのECサイトの市場規模は年々拡大していて、将来性も期待できる分野です。多くの購入者がスマホからアクセスするため、利便性の高いデザインやスピーディーな決済導線が求められます。

また、売上を拡大するには、WebマーケティングやSNSマーケティングといった一般ユーザーにアプローチできる施策の展開が欠かせません。価格競争が激しい分、レビューやポイント制度などのリピート施策が効果を発揮します。

BtoB：企業間取引向けのECサイト

法人ユーザーをターゲットとし、業務用の商品を販売するのがBtoBのECサイトです。販売する商品は、オフィス用品や住宅設備、工具類など多種多様なものがあります。メーカーと小売業者を仲介する卸売もBtoBの一種です。

BtoBのECサイトを運営する場合、商品を必要とする企業がどこか考えて営業する必要があります。対象となる企業にカタログを送付したり、Web広告を出稿したりすると効果的です。また、継続取引を前提に、安定した在庫・価格管理を実現することが重要です。

BtoE：従業員向けのECサイト

企業が自社の従業員に商品を販売する形態がBtoEです。企業の福利厚生のひとつとして位置付けられるケースが多いのが特徴です。

自社商品を販売するケース以外にも、企業が割引価格で購入した市販品を特別価格で提供するケースもあります。ターゲットが決まっているクローズドな市場で、複雑な販売施策は不要です。

CtoC：一般消費者同士が取引するECサイト

一般消費者がほかの一般消費者を対象に販売するのがCtoCです。個人間オークションやフリマサイトが代表的な例といえます。すでに新規生産されていないアイテムや希少価値のあるアイテムに出会えるのが魅力です。

CtoCのECサイトは仲介業者のプラットフォームを利用するケースが多く、自分で一からWebサイトを設計するのは珍しいといえます。

DtoC：メーカーが一般消費者に直販するECサイト

商品を製造するメーカーがほかの業者を介さず、一般消費者に直接販売することをDtoCと呼びます。卸売業者や小売業者が仲介しない分、コストの削減が可能で、安く販売しても利益を確保できるのが魅力です。

PCやスマホといったデバイスのほか、家具をはじめとした受注生産品を製造するメーカーの一部で採用されています。

3.運用形態別のECサイトの種類

運用形態は、販売拠点をどこに置くかでわかれます。代表的なのは「自社ECサイト」と「マーケットプレイス型ECモール」と｢テナント型ECモール｣です。

それぞれの特徴を理解することで、目的に合う運用形態を選択できます。

比較項目	自社ECサイト	マーケットプレイス型ECモール	テナント型ECモール
初期集客力	低い(自力で集客が必要)	高い	高い
ランニングコスト	月額費用や保守費用が必要	月額利用料＋手数料	月額利用料＋手数料
デザイン・機能の自由度	高い(ブランディングしやすい)	低い(ブランディングしにくい)	中程度(店舗単位で調整可能)

マーケットプレイス型は、短期間で店舗を開店し、早期に販売を開始したい企業に適しています。

テナント型は、モールの集客力を活かしながら自社ブランドを育てたい企業に向いています。

一方で、自社ECサイトは、顧客データを自社資産として蓄積し、長期的なLTV向上を目指す戦略に有効です。

自社ECサイトの特徴

自社で設計・開発したオリジナルのWebサイトとしてECサイトを開設するのが1つ目の方法です。コーポレートサイトの一部にECサイトを組み込んだり独立したサイトを構築したりと、具体的な方法はいくつかあります。

ECモールへの出店と比較して自由度が高く、制約を受けにくいのが魅力です。一方、設計や運用、集客の難易度が高いというデメリットがあります。

マーケットプレイス型ECモールの特徴

店舗のページを用意せず、商品単位で出品して販売するスタイルのECモールをマーケットプレイス型と呼びます。インターネット上にあるスーパーマーケットと考えれば、イメージしやすいかもしれません。

マーケットプレイス型ECモールは、比較的簡単な操作で商品を出品できるのが魅力です。店舗を構えないため、ECサイトの開発に多くの手間がかかりません。ただし、ユーザーが店舗の存在を意識しにくく、ブランディングが難しいのがデメリットです。

テナント型ECモールの特徴

ECモール運営元が用意するWebサイト内に、自店舗のページを作成して商品を販売するのがテナント型ECモールです。デパートや商店街をイメージするとわかりやすいのではないでしょうか。

各店舗のページが存在するため、ユーザーが店舗を意識しやすいのがメリットで、ブランディングの面では大きな効果があります。一方、自店舗のページを作り込む場合は、開発や運営にある程度の手間やコストが必要です。

4.構築方法別のECサイトの種類

ECサイトの具体的な開発方法はさまざまで、予算、導入期間、カスタマイズ性の規模や開発スキルのレベルによって適した方法が異なります。それぞれの特徴を理解した上で、自社に合った方法を選びましょう。ここでは、ASP・オープンソース・パッケージソフトウェア・クラウドEC・フルスクラッチの5つの方法を紹介します。

ASP

コストを抑えつつECサイトを開発したいなら、ASPを活用するのがおすすめです。ASPとは、商品管理機能やショッピングカート、受発注管理機能といったECサイトに必要な機能をまとめて提供するシステムをさします。

ASPを使用すると、比較的スムーズにECサイトを開発できるのがメリットです。一方、制約が大きく、カスタマイズしにくいというデメリットがあります。比較的小規模かつシンプルなECサイトを開設するのであれば、ASPを検討しましょう。

オープンソースのソフトウェア

ECサイトを開発するためのオープンソースソフトウェアもあります。ソースコードが公開されていて無料で利用できるため、ECサイトの開発費用を削減できるのがメリットです。自社でデザインや機能をカスタマイズできるのも魅力といえます。

一方、適切なECサイトを構築・運営するには一定の開発スキルが必要です。カスタマイズも十分なスキルがないと難しいといえます。十分な開発スキルを持つエンジニアを有していれば、魅力的な開発方法です。

パッケージソフトウェア

ECサイトの開発・運営に必要な機能をパッケージングした商品も販売されています。ECパッケージにはショッピングカートや商品管理機能が含まれているため、購入して用意したサーバーにインストールすることでECサイトの開発が可能です。

比較的スムーズに開発できるだけでなくカスタマイズ性に優れるものが多いため、必要な機能を自社で開発して実装したい方にも向いています。一方、ASPやオープンソースと比較すると、コストが大きくなりやすいのがデメリットです。

クラウド上のプラットフォーム

ECサイトに必要な機能をまとめたアプリケーションをクラウド上に用意し、インターネット経由でアクセスして利用する方法がクラウドECです。パッケージソフトウェアと同じような機能をクラウドで提供しており、ASPに比べて拡張性が高く、独自のECサイトを構築しやすいのがメリットです。

パッケージソフトウェアはサーバーを自社で用意する必要がありますが、クラウドECはサーバーやネットワークといったインフラもクラウド上のものを利用できます。

フルスクラッチ

さまざまな独自機能を盛り込みたい場合や大規模なECサイトを開発する場合、フルスクラッチを検討しましょう。フルスクラッチは既存のソフトウェアやシステムを利用せず、一から独自開発する手法です。

自由度が高くオリジナルのECサイトを構築できる一方で、開発にかかる時間やコストが大きいのがデメリットといえます。フルスクラッチを検討しているのであれば、十分な資金と開発時間を確保できるか考えましょう。

5.自社にとって最適なECサイトの種類を選ぶ方法

ECサイトにはさまざまなタイプがあるため、自社が扱う商品やターゲットとする顧客の種類、事業規模に応じて適したサイトを開発する必要があります。自社に向いている開発・運用手法がわからず困っているのであれば、ここで紹介する3つのポイントを総合的に考慮して選びましょう。

販売する商品の種類と販売形態に合わせる

ECサイトの運営と一口に言っても、取り扱う商品や販売方法によって、その運用形態はさらに多様化します。例えば、日常生活で使用する消耗品を販売するBtoCのECサイトであれば、幅広いユーザーが顧客となり販売数も多くなると予想されます。

ここではさらに、代表的な販売形式をいくつかご紹介し、それぞれの特徴と運用形態との関連性を見ていきましょう。

単品ECサイト: 主に1種類の商品に特化して販売するECサイトです。健康食品や化粧品などでよく見られます。商品の魅力を最大限に伝えるランディングページを活用し、定期購入への誘導を重視する傾向があります。運用形態としては、ブランドイメージを強く打ち出せる自社ECサイトや、テナント型ECモール内で独自の店舗ページを作り込む形が向いています。

定期販売・頒布会のECサイト: サプリメントや食品、日用品などを定期的に配送する形式です。顧客との継続的な関係構築が重要となるため、顧客管理システムとの連携や、解約率を抑えるための施策が求められます。この場合も、顧客データを直接管理しやすい自社ECサイトや、定期購入機能が充実したテナント型ECモールでの運用が適しています。

マルチチャネル型ECサイト: 自社ECサイトと複数のECモールを並行して運営することで、販売機会の最大化を狙うことができます。在庫管理や受注管理が一元化されていないと運用が煩雑になる可能性がありますが、複数のチャネルを連携・管理できるシステム（モール連携ツールなど）を導入することで解決に繋がります。

上記のように、商品の種類や販売方法、ターゲット、規模によって適したECサイトのスタイルを選ぶことが大切です。

ECサイトにかけられる予算を考える

開発にかけられる予算を考えることも大切です。ECサイトの開発手法にどれを選ぶかによって、必要なコストが異なります。

一般的な傾向として、ECモールへの出店やASPの利用には多額の予算は必要としません。一方、パッケージソフトウェアやクラウドECを利用する場合、数百万円以上の予算が必要なケースがほとんどです。

フルスクラッチで一から開発すると、数千万円以上かかる場合もあります。自社が確保している予算でどの方法を採用できるか、早い段階で確認しましょう。

事業規模や知名度に合わせる

事業規模や自社の知名度・ブランド力に応じて、どのようなECサイトを運営するか考える必要があります。事業規模が小さければ、比較的集客しやすいECモールに出店して徐々に知名度を高めましょう。

事業規模が大きくブランディングに成功している場合、自社サイトとしてブランドイメージに合ったECサイトを開発するのがおすすめです。ECモールへの出店と組み合わせる方法もあります。

6.売上アップを目指すECサイト運営のコツ

ECサイトはオープンしたら終わりではありません。オープン後は売上を拡大するためにさまざまな施策が求められます。売上アップに繋がる要素の一例は以下のとおりです。

• オウンドメディアを運営して集客し、ECサイトに流入させる
• Web広告やSNS広告を出稿する
• 商品ページでユーザーが必要とする情報を過不足なく提供する
• ユーザーにレビューを投稿してもらう
• レコメンド機能を活用してまとめ買いを促す

どのようなマーケティング施策が効果的かは商品によって異なります。アクセスログや販売記録のデータを分析し、適切な施策を考案しましょう。

オウンドメディアを運営して集客し、ECサイトに流入させる

オウンドメディアは、ECサイトへの流入経路を増やす効果的な手段です。オウンドメディアの運用は、「コンテンツを資産にできる」「集客の軸を増やせる」といった長期的な効果が期待できるとされています。

自社サイトと同一ドメインで運営すればSEO効果も高まり、潜在顧客を自然流入で取り込めます。

Web広告やSNS広告を出稿する

Web広告やSNS広告に出稿することで効率良い集客やブランド認知拡大が期待できます。特にFacebookやInstagramなどは年齢、性別、興味関心、地域などの条件で精密にターゲティングでき、広告費の効率化と高い集客効果を両立できるとされています。

商品ページでユーザーが必要とする情報を過不足なく提供する

ECサイトでは、商品ページの内容が購買率を大きく左右します。ページの読み込み速度、画像の品質、説明文の明確さ、ページ構成の最適化が購入判断をあと押しします。

例えば、商品画像の枚数や角度、サイズ表、素材説明、使用感など、利用者の疑問を残さない情報設計は、離脱を防ぎ購入に繋がりやすいページ構成だといえます。

ユーザーにレビューを投稿してもらう

レビューは購買検討中のユーザーに安心感を与え、購入をあと押しする重要な要素です。レビュー投稿を促すフォローアップ施策を取り入れることで、SEO効果やリピート率の向上にも繋がります。

レコメンド機能を活用してまとめ買いを促す

レコメンド機能は、ユーザーの閲覧履歴や購買データをもとに関連商品を提示する仕組みです。レコメンド機能導入により転換率・客単価・リピート率の改善が期待できるとされており、関連商品やセット提案を自動表示することで、まとめ買いやアップセルを促進できます。

7.新たにECサイトに参入するなら楽天市場がおすすめ

これからオンラインで物販ビジネスを始めるのであれば、集客力のある楽天市場への出店がおすすめです。ここでは、楽天市場を利用する3つのメリットを紹介します。事業規模や取り扱う商品の種類を問わず多くのECサイトに向いているため、ぜひご検討ください。

1億以上の楽天ID数が存在していて集客力に強みがある

楽天は、1億以上の楽天ID数を発行していて、2024年の年間国内EC流通総額は6.0兆円です。それだけ多くのユーザーが利用していることを意味し、出店することで多数のユーザーに店舗や商品の存在をアピールできるのが魅力といえます。

楽天市場で集客に取り組めば、自店舗や商品のファンが増えることも期待できるため、特に集客面を課題に感じている方におすすめです。

売上アップに繋がるさまざまな施策を実施している

楽天市場では「楽天スーパーSALE」や「お買い物マラソン」といった販促活動に役立つキャンペーンやセールを多く実施しています。さらなる売上アップを目指すのであれば、ぜひ楽天市場のさまざまな施策をご活用ください。

シーズナルイベントや販促イベント開催の時期には多くのユーザーが楽天市場で買い物をするため、時期に合わせて販促活動に取り組むことで、売上を大幅に拡大できる可能性があります。

ECコンサルタントが売上アップをサポート

出店検討期間はもちろん、出店後も最短で売上アップを目指せるよう、それぞれのステージに合わせたサポート体制があることも楽天市場に出店する大きな魅力といえます。

ご契約前は出店のご相談・審査をサポートする出店前のサポート窓口に相談可能です。ご契約後、店舗オープンまでは店舗構築のお困りごとについてお問い合わせいただけるショップオープンサポートセンターをご用意しています。オープン後は専任のECコンサルタントから売上を拡大するためのサポートを受けられるため、集客や運営に不安を感じている方にもおすすめです。

楽天市場では売上アップに繋がる施策として、さまざまなノウハウを提供する「楽天大学」という講座もご用意しています。ECサイト運営に必要な知識を習得しつつ売上アップを目指したい方も、ぜひ楽天市場への出店をご検討ください。

8.まとめ

ECサイトは取り扱う商品の種類やターゲットとする顧客層、開発方法といった要素に応じてさまざまな種類に分けられます。新たにオンライン物販に参入したいのであれば、自社の販売戦略に応じて適切なECサイトを開設して運営することが大切です。

できるだけコストをかけずにECサイトをオープンして売上を立てたい方や集客面で課題を感じている方は、ぜひ楽天市場への出店をご検討ください。楽天市場はユーザー数が多く、販促キャンペーンを定期的に実施しているため、集客面に強みがあるのがメリットです。資料請求をいただくことで、お取り扱い予定の商材に合わせた楽天市場での事業可能性をご提案させていただきます。