初心者の方必見!ネットショップの基本を、ECコンサルタントが教えます。
物販ビジネスのメリットと
始め方・売上アップのコツを紹介
自社で仕入れ、または製造した商品を販売し、利益を得るビジネスを物販と呼びます。物販ビジネスにはさまざまな形態がありますが、そのひとつがインターネットを利用して商品を販売するオンライン物販です。
販路拡大や売上アップを目的として、オンライン物販に取り組もうと考えている方もいるのではないでしょうか。この記事では、物販ビジネスの仕組みやオンライン物販のメリット・デメリットを紹介します。
基本的な物販ビジネスの仕組みやオープンまでの流れ・運営方法を理解することで、売上アップに繋がる効果的な施策を打ち出しやすくなります。
目次
1.物販ビジネスで利益を出す仕組み
商売の基本である「安く仕入れて高く売る」を実現することで利益を生み出すのが物販ビジネスです。具体的なビジネスモデルには以下の2つのパターンがあります。
- メーカーから既製品を仕入れ、利益を上乗せした価格で販売する
- 自社でオリジナルの商品を開発・生産し、生産コストに利益を上乗せした価格で販売する
いずれのビジネススタイルも、仕入れや生産にどの程度のコストがかかったかを計算し、需要と供給のバランスを見極めて販売価格を決めなければなりません。仕組みはシンプルですが、継続的に利益を上げるには工夫が求められます。
2.物販の主なビジネスモデル
物販ビジネスといっても、ビジネスモデルはさまざまです。ここからは、仕入れ元と販売先の属性に着目し、物販ビジネスを4種類に分けて解説します。タイプによって必要な準備やビジネスの難易度が異なるため、取り扱う商品の特徴や需要を考慮してビジネスを展開することが大切です。
国内で仕入れた商品を国内向けに売る
国内にあるメーカーや卸売業者から商品を仕入れ、国内のユーザーに販売するのが1つ目のビジネスモデルです。仕入れ元と販売先の双方が国内にあるため、手続きや輸送にかかる手間が少なく低コストで営業できます。
取引の際に、言語や商習慣の違いに起因するトラブルが発生しにくいのもメリットです。新たに物販ビジネスを始める場合、比較的参入しやすい形態といえます。
国内で仕入れた商品を海外へ輸出する
国内のメーカーや卸売業者から仕入れた商品は、国外に輸出もできます。伝統工芸品をはじめとした国外で人気の高い商品を扱う企業におすすめのビジネスモデルです。
ただし、国外で商品を販売するには輸出手続きだけでなく、現地の購入者と外国語でコミュニケーションを取る必要があります。国内仕入れ・国内販売に比べて難易度が高いのがデメリットです。
海外から輸入した商品を国内向けに売る
国外で販売されている商品を輸入し、国内向けに販売するビジネスモデルもあります。国内では一般に流通していない珍しい商品を販売することは、他社と差別化して売上を伸ばす上で有用です。
ただし、輸入する際に国外のメーカーや運送業者とやりとりが発生するため、一定の外国語スキルが求められます。商習慣の違いにも気を配らなければなりません。国内の取引に比べて手間やコストがかかるものの、自店舗でしか購入できないユニークな商品を扱いたいと考えている方におすすめです。
受注生産の商品を売る
オーダーが入ってから商品を製造し、販売する「受注生産」も物販ビジネスのひとつです。家具やジュエリーで採用されている形態で、カスタムメイドも含まれます。
既製品とは異なり、一人ひとりのニーズに応じた商品を提供できるのが魅力です。自店舗でしか購入できない商品を販売することに繋がるため、オリジナリティーを追求したい方にも向いています。
在庫を抱えるリスクが少ないというメリットがある反面、注文が入ってから製造するため、納品までに時間がかかるのがデメリットです。
【物販についてさらに知りたい方はこちら!】
物販とは?ネットショップで物販に取り組むメリット・デメリットと成功のコツ3.オンラインで物販ビジネスを展開するメリット
物販ビジネスを展開するには、商品を販売する場所である店舗が必要です。店舗は、実際に店を構える実店舗とオンラインで運営するECサイトに分けられます。
ここでは、ECサイトを利用して物販ビジネスを展開するメリットを詳しく見てみましょう。実店舗に比べてメリットが大きいため、売上を伸ばすためにもECサイトの運営を検討することをおすすめします。
イニシャルコスト・ランニングコストが低い
実店舗を構えて営業するには、土地や建物を購入、もしくは借りる必要があり、多くの初期投資が必要です。運営開始後も税金や光熱費、修繕費といったランニングコストがかかります。
ECサイトであれば上記の費用はかかりません。ECサイトの設計費用やサーバーの構築・運営費用が発生するものの、実店舗のランニングコストと比較すると低額で済むケースがほとんどです。低コストで物販ビジネスを展開したい方に向いています。
実店舗より商圏が広くなる
オンラインの性質上、実店舗に比べて商圏が広くなるのも大きなメリットです。実店舗は店舗周辺の住人がメインターゲットですが、ECサイトはインターネットを利用するユーザーに広くアプローチできます。
実店舗で発生しがちな「商品に興味はあるものの、ショップが遠くて行くのが難しい」といった問題が発生しないのが特徴です。
扱う商品に興味を持ったユーザーは、PCやスマホでECサイトにアクセスして商品をチェックし、スムーズに購入できます。多くのユーザーにアプローチすることは、売上を伸ばす上で欠かせません。
営業時間を拡大しやすい
受発注管理をシステム化できるのもECサイトの特徴です。実店舗と違って店番するスタッフが必要なく、24時間体制で注文を受け付けられます。ユーザーは営業時間を気にすることなく注文できるため、営業時間が原因で売上を逃さずに済むのは物販ビジネスを展開する上で大きな強みです。
受注したタイミングによっては、倉庫業者や配送業者の都合で配送に時間がかかることもありますが、深夜・早朝・休日だからといって受注自体を止める必要はありません。
4.オンラインで物販ビジネスを展開するデメリット
多くのメリットがあるオンライン物販ですが、注意したいデメリットもいくつかあります。
これから参入しようと考えている方は、ここで紹介する2つのデメリットを確認しておきましょう。あらかじめ起こり得るデメリットを知っておくことで、事前に対策ができます。
価格競争が激化しやすい
ユーザーはオンラインで複数の店舗をチェックし、販売価格を容易に比較可能です。各ECサイトの販売価格をまとめて紹介するサイトもあります。
多くのユーザーは、同じ商品であれば安く販売しているショップで購入したいと考えるため、価格競争が激化しやすいのがデメリットです。価格競争に巻き込まれると利益が減少し、経営に大きな影響を与えます。
価格競争に巻き込まれないためには、自店舗でしか購入できないオリジナリティーのある商品を中心に販売するのがおすすめです。価格以外の強みを生かすことがECサイトで利益を上げるコツといえます。
配送関連の手間がかかる
実店舗で購入した商品はユーザーが自分で持ち帰るのが一般的で、配送が必要なのは一部の大型商品に限られます。一方、ECサイトで購入した商品をユーザーの元に届けるには、運送業者と契約して配送しなければなりません。配送作業に手間がかかるのもECサイトのデメリットです。
梱包・配送作業にかかる手間やコストは、ショップが繁盛して注文数が増えるほど増大します。梱包・配送をまとめて外注業者に委託するのもひとつの方法です。
5.オンラインで物販ビジネスを始める時の流れ
ECサイトを利用した物販ビジネスへの参入から営業を開始するまでの流れを紹介します。ビジネスのスタートまでには、商品の調達やサイトの設計、インフラの整備をはじめとしたさまざまな準備をしなければなりません。扱う商品によっては許認可申請が必要なため、確認しましょう。
販売する商品と販路を決める
ECサイトの開設を決めたら、「どのような商品を扱うか」「販路をどうするか」を検討しましょう。市場の様子をリサーチし、自社で扱う商品を必要とするユーザーの特徴や需要の高さをチェックします。併せて、競合商品の有無や自社商品の強みを確認することも大切です。
取り扱う商品やターゲットとなるユーザー層、ブランドイメージによってECサイトのデザインや出店方法、販促活動の方向性が決まります。市場のリサーチは売上に直結する要素であるため、おろそかにしないことが大切です。
商品の調達経路を確保する
扱う商品が決まったら、調達経路を確保します。具体的な調達経路は商品の種類によって異なりますが、おおむね以下のとおりです。
- 既製品:メーカーや卸売業者から購入する
- 輸入品:国内の商社や現地のメーカーから購入する
- 自社商品:自社工場や委託先の工場で製造する
- 受注生産品:自社工場で製造するか他社の工場に製造を委託する
多数の商品を扱うECサイトでは、商品ごとに複数の調達経路を用意することもあります。継続的に販売して利益を上げるには、安定した仕入れ経路や製造リソースの確保が大切です。
必要な許認可を取得する
特定の商品を取り扱う際は、法令により許認可の取得が求められます。日本国内での販売に許認可が必要な商品の例は以下のとおりです。
- 酒類:通信販売酒類小売業免許
- 中古品:古物商許可
- 食品:食品衛生法に基づく営業許可
販売する商品が決まったら、許認可の取得が必要なものが含まれていないか確認しましょう。該当する商品がある場合、それぞれの許認可を担当する機関に申請します。許認可が下りるまで時間がかかるケースもあるため、早めに手続きを進めることが大切です。
オンラインショップを開設する
オンラインで物販ビジネスを展開するには、ECサイトを開設しなければなりません。まずは、既存のECモールに出店するのか、自社でECサイトを構築するのかを考えます。
自社でECサイトを構築するには、パッケージソフトを使用する方法や、フルスクラッチで独自開発する方法などがあります。
それぞれにメリット・デメリットがあるため、扱う商品の特徴やメインターゲットを考慮して選びましょう。できるだけスムーズにオープンしたいと考えているのであれば、ECモールに出店する方法がおすすめです。
流通経路・在庫保管場所を確保する
商品を配送する経路と保管する倉庫を忘れずに確保しましょう。流通経路は運送会社と、保管場所は倉庫業者と契約するのが一般的です。小型商品が多い場合、倉庫業者と契約せず、自社のオフィスや倉庫に保管する方法もあります。
ECサイトは実店舗が不要である反面、規模に応じた物流や倉庫の確保が必要です。それぞれにどの程度のコストがかかるか試算しつつ、必要な体制を整えましょう。
営業をスタートする
準備が整ってECサイトが完成したら、いよいよ営業スタートです。営業すれば勝手に商品が売れるわけではなく、集客や広告といった積極的な販促活動が欠かせません。
継続的な努力が売上に繋がることを意識し、改善にも取り組みましょう。商品の仕入れや新商品の開発など、日頃の業務もきちんとこなす必要があります。
6.オンラインで物販ビジネスを成功させるコツ
ECサイトを運営していると、思うように売上が伸びない、価格競争に巻き込まれるといった悩みを抱えることがあります。売上を伸ばしてビジネスを軌道に乗せるには、いくつかのコツを押さえた上で試行錯誤することが大切です。ここでは、物販ビジネスで覚えておきたい2つのコツを紹介します。
需要が高く売れやすい商品を探し出す
商品が売れるかどうかは、需要と供給のバランスで決まるため、売上を伸ばすには需要が高い商品を扱うのがコツです。商品にはトレンドがあることから、市場のリサーチに力を入れて、どのような商品の需要が高いかをチェックしましょう。
リサーチにはECモールを活用し、自社の扱う商品が属するカテゴリでどのような商品が売れているかを確認します。併せて、競合ショップの販売状況や価格変動の履歴も調べましょう。
ECモールや競合サイトをリサーチすることで、自社が扱う商品の中で需要が高いものがわかります。新たに商品を仕入れる時の参考資料としても有用です。
多くの人が利用しているECモールに出店する
新たにオープンしたECサイトにとって、集客は大きな課題のひとつです。知名度が低いと集客が難しく、需要が高い商品でもなかなか売れないこともあります。
集客数を増やすには、多くのユーザーが集まるECモールに出店するのがコツです。集客を増やす努力は欠かせないものの、アプローチできるユーザーの総数が増えます。オンラインで物販ビジネスを成功させるために、ECモールの活用を検討しましょう。
7.オンラインで物販ビジネスをするなら『楽天市場』への出店がおすすめ
オンラインで物販ビジネスをするなら、楽天市場への出店がおすすめです。ここでは、数あるECモールから楽天市場を選ぶメリットを2つ紹介します。ぜひこの機会に楽天市場への出店をご検討ください。
ユーザーが多い!楽天ID数は1億以上
楽天ID数は1億を超えています。多くのユーザーが楽天市場を利用していることを意味し、集客面における大きな強みです。
また、お得なポイント制度の運営やアフィリエイトを利用した広告の展開など、ショップの売上アップに繋がる取り組みを実施しています。集客に不安のある方や、多くのユーザーに自社の商品を知ってもらいたいと考えている方におすすめです。
ECコンサルタントによる手厚いサポート
楽天市場にはプロのアドバイザーであるECコンサルタントが在籍し、さまざまなノウハウを提供しています。売上を伸ばす方法や商材の選び方、販促活動の展開方法といった情報のほか、悩み相談も可能です。
はじめて物販ビジネスに挑戦する方でも、プロのサポートを受けることで不安を解消してビジネスに取り組めます。いつでも相談できるパートナーを必要とする店舗にとっても、楽天市場は魅力的な存在です。
8.まとめ
仕入れた商品に利益を上乗せして販売するのが、物販ビジネスの基本的な仕組みです。特にECサイトを活用したオンライン物販はメリットが大きく、これから物販ビジネスに参入する方にとっておすすめの方法といえます。
ただし、ECサイトの売上を伸ばすには、販売する商品の選定や販促活動の展開方法に関する工夫が欠かせません。
これから物販ビジネスに参入しようと考えているのであれば、集客に強みを持つ楽天市場への出店をご検討ください。楽天市場は、出店前から営業開始後までサポートが充実しており、運営しやすい環境が整っています。