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※新型コロナウイルスの影響について
いつも当店をご利用いただきまして、誠にありがとうございます。
現在マスク・除菌グッズ等につきましては、メーカー欠品が続いております。
欠品により商品がご用意できません場合には、メールにてご連絡後にご注文をキャンセルとさせていただくことがございます。
また、当店では実店舗や他サイトにて在庫を共有しております。
販売のタイミングによってはお取り寄せとなりますので、予めご了承ください。
大変ご迷惑をおかけいたしますが、ご理解くださいますようお願い申し上げます。
《必ずお読みください》
●リニューアルのため、パッケージデザインや内容量等は予告なく変更される事があります。
パッケージ違いの理由による返品も承ることが出来ませんのでご了承ください。
●ご注文確定後のお客様都合のキャンセルは出来かねますので、お届け先住所や、ご注文にお間違えの無いようにご注文ください。
また、複数件のご注文を頂いた場合の同梱発送は受け付けておりません。
●販売終了の商品がご購入できる状態にある場合がございます。
その際は、やむをえずキャンセルさせて頂きますのでご了承ください。
●他の店舗と在庫を共有しているため、在庫切れとなりキャンセルさせて頂く場合がございます。
●掲載商品の中には、ご注文後にメーカーから取り寄せとなる商品もございます。
商品ページに記載している取寄せ商品は、1〜3週間お時間を頂きますのでご了承ください。
●大量注文の場合は発送目安よりもお時間がかかる場合がございます。
●医薬品に関しましては、安全にご使用して頂くために購入制限を設定しております。
●購入制限を設定している商品の複数回注文、同一商品の大量注文について,
転売や事故防止のため、キャンセル処理をさせていただく場合があります。
●食品関係や開封した商品、ご使用になった商品の返品・交換はお受けできません。
●土日、祝日は発送業務はお休みになります。（季節休暇を含む）
●不良品・商品違い、数量違い
商品の発送には万全を期しておりますが、万が一、発送した商品がご注文と異なる場合や
数量違いなどの場合は、商品到着後10日以内にご連絡下さい。
10日を過ぎてからのご連絡は、対応出来ない場合がございますのでご了承下さい。
※お届け致しました商品が、ご注文通りの商品であることをご確認下さい。
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| ■ 休業日 |
| ■ 受注・お問い合わせ業務のみ |
| ■ 発送業務のみ |
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会社概要 | 店舗の管理及び運営に関する事項 | ・許可の区分 店舗販売業
・店舗の名称 花x花ドラッグ
・店舗開設者 株式会社ファーストアクロス 落合荘太
・管理者 落合荘太
・勤務する登録販売者
落合荘太 担当業務 医薬品の販売
山中邦彦 久保翔平 落合由美子 担当業務 医薬品の販売・インターネット販売の対応
・許可番号 第211475号
・有効期限 令和1年 5月27日から令和7年 5月26日まで
・取り扱う一般用医薬品区分
第(2)類医薬品、第2類医薬品、第3類医薬品
・勤務する者の区別
登録販売者：登録販売者と記した名札と短丈の白衣（白または水色）を着用
一般従事者：当社名と氏名を記した名札、当店のユニフォームを着用
・店舗所在地 埼玉県深谷市荒川159-1
・営業時間 9：00-18：00
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| 特定販売届出書の記載事項 | ・届け先 埼玉県熊谷保健所
・許可番号及び年月日
第211475号 令和1年 5月27日 花x花ドラッグ
・店舗所在地 埼玉県深谷市荒川159-1
・販売方法の概要
インターネットおよび電話、ＦＡＸで受注。宅配便にて配送。
・登録販売者
登録販売者：落合荘太(第11-08-00294号：埼玉県) 山中邦彦(第11-08-00130号：埼玉県) 久保翔平(第11-12-00397号：埼玉県) 落合由美子(第11-10-00246号：埼玉県)
・取り扱う一般用医薬品区分
(2)類医薬品、2類医薬品、第3類医薬品
・営業時間で相談できる時間
月〜金・日 10:00〜18:00
TEL：048-501-7440
・緊急連絡先 メールアドレス：hanaxhanadrug@shop.rakuten.co.jp
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| 店舗外観・医薬品陳列場所 | |
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| 医薬品の安全使用のための業務手順書 | (1)商品の選定・陳列
医薬品と他の商品とを明確に区別して表示しています。
(2)情報提供
販売に関する許可を有することをサイト上に掲載しています。
使用上の注意などを各商品ページに記載しています。
購入や使用に当たり、ご不明な点は専門家が電話・メール等で対応します。
(3)申込み
商品により販売個数の制限を設ける場合があります。
(4)申込の承諾
不明な点があれば、注文内容、購入目的、注文数などを確認させていただく場合があります。弊社が販売を適切でないと判断する場合は、キャンセルさせていただくことがあります。
(5)引渡
誤出荷を防止するため、複数人数で出荷内容を確認します。
(6)販売後の対応
必要に応じ、ご相談に対応します。
※当店で販売する医薬品は、使用期限が最短でも6ヶ月以上のものを販売しております。
（一部例外もございます。その場合商品ページに別途記載させて頂いております。）
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| 要指導医薬品の定義及びこれらに関する解説 | １〜３のうち、効能及び効果において人体に対する作用が著しくないものであって薬剤師等から提供された情報に基づく需要者の選択により使用されることが目的とされているものであり、かつその適正な使用のために薬剤師の対面による情報の提供及び薬学的知見に基づく指導が行われることが必要なもの
１ ダイレクトＯＴＣ 2 スイッチＯＴＣ ３ 毒薬・劇薬
【要指導医薬品の表示および情報の提供に関する解説】
表示：要指導医薬品…要指導医薬品
情報の提供：購入者が使用者本人であるか確認し、現在の当該要指導医薬品の購入等の状況を確認し、書面等を用いて必要な情報提供を行います。
要指導医薬品の陳列
情報提供場所から1.2ｍ以内で鍵をかけた場所か消費者が直接手の触れられない場所に区分して陳列します。 |
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| 一般用医薬品の販売に関する制度に関する事項 | ◆第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品の定義及びこれらに関する解説
第一類医薬品：一般用医薬品としての市販経験が少なく、一般用医薬品としての安全性評価が確立していない成分又は一般用医薬品としてリスクが特に高いと考えられる成分を含む医薬品。
第二類医薬品：まれに日常生活に支障を来す健康被害が生じるおそれ（入院相当以上の健康被害が生じる可能性）がある成分を含む医薬品。
第三類医薬品：日常生活に支障を来す程度ではないが、身体の変調・不調が起こるおそれがある成分を含む医薬品。
◆第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品の表示に関する解説
商品ごとに下記のリスク表示をします。
第一類医薬品には・・・第１類医薬品 当サイトにおいては「【第1類医薬品】」と表示
指定第二類医薬品には・・・指定第二類医薬品 当サイトにおいては「【第(2)類医薬品】」と表示
第二類医薬品には・・・第二類医薬品 当サイトにおいては「【第2類医薬品】」と表示
第三類医薬品には・・・第三類医薬品 当サイトにおいては「【第3類医薬品】」と表示
◆第一類医薬品、第二類医薬品及び第三類医薬品の情報の提供に関する解説
【第１類医薬品】質問がなくても行う情報提供-義務 相談があった場合の応答-義務 対応する専門家-薬剤師
【第２類医薬品】質問がなくても行う情報提供-努力義務 相談があった場合の応答-義務 対応する専門家-薬剤師又は登録販売者
【第三類医薬品】質問がなくても行う情報提供-不要 相談があった場合の応答-義務 対応する専門家-薬剤師又は登録販売者
◆指定第二類医薬品の陳列等に関する解説
指定第二類医薬品を、新構造設備規則に規定する情報提供を行うための設備から7メートル以内の範囲に陳列いたします。 なお、サイト上では第1類医薬品に続いて指定第二類医薬品は各医薬品のカテゴリーの先頭に表示され、他リスク区分の医薬品と混在しないように表示します。（医薬品カテゴリー別のページで最初に表示されたページにおいて）
◆一般用医薬品の陳列に関する解説
第一類医薬品を、第一類医薬品陳列区画（新構造設備規則に規定する第一類医薬品陳列区画をいう）に陳列します。
また、第二類医薬品、第三類医薬品については、それらが混在しないように陳列します。
なお、サイト上では、第一類、指定第二類、第二類、第三類医薬品の順に別々に表示し、他リスク区分の医薬品と混在しないように表示します。（医薬品のテゴリー別のページで最初に表示されたページにおいて）
◆医薬品による健康被害の救済に関する制度に関する解説
第三類医薬品のみを掲載します。
◆医薬品による健康被害の救済に関する制度に関する解説
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| 救済制度相談窓口 | 電話： 0120-149-931（フリーダイヤル 相談受付 9:00-17:30）
電子メール：_os012_rpay1_13@shop.rakuten.co.jp
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| 医薬品副作用被害救済制度 | くすりの副作用による健康被害には、医薬品副作用救済制度が適用されます。
これは、医薬品（病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。）を適正に使用したにもかかわらず副作用により、入院治療が必要な程度の疾病や障害等の健康被害を受けた方の救済を図るため、医療費、医療手当、障害年金などの給付を行う制度です。
医薬品は、人の健康の保持増進に欠かせないものですが、有効性と安全性のバランスの上に成り立っているという特殊性から、使用に当たって万全の注意を払ってもなお副作用の発生を防止できない場合があります。このため、医薬品（病院・診療所で投薬されたものの他、薬局で購入したものも含みます。）を適正に使用したにもかかわらず副作用による一定の健康被害が生じた場合に、医療費等の給付を行い、これにより被害者の救済を図ろうというのが、この医薬品副作用被害救済制度です。この医療費等の給付に必要な費用は、許可医薬品製造販売業者から納付される拠出金が原資となっています。 |
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お支払いについて
